ジャンニ・インファンティノ会長がFIFA加盟211協会の前に4000万ドルをちらつかせている。条件はひとつ。ワールドカップなどの大会の権益を民間投資家に売却するという、物議を醸す計画を支持することだ。計画の中心となるのは新たな子会社「Fifa Forward Enterprise」で、最大100億ドルの資金を調達する可能性がある。各協会の参加期限は9月19日で、同意した協会は最初の2000万ドルを早ければ1月に受け取れる。
だが、全員が受け入れているわけではない。欧州サッカー連盟(UEFA)は強く反発し、「FIFAは我々のスポーツを使って自分たちとその仲間を富ませ続けることはできない」と表明した。イングランドとドイツは、プロセスの透明性が欠けているとして非難している。それでも反応は決して一枚岩ではない。チェコサッカー協会のダビド・トルンダ会長は、現実的な利点があるとみている。結局は金がものを言う。インファンティノ会長自身は、この提案は「申し出であって、義務ではない」と主張している。スペイン1部ラ・リーガの会長はまったく異なる受け止め方をしており、インファンティノ会長が票を買っていると非難した。同会長は、いわゆる千載一遇の好機は、サッカーがこれまで運営されてきた土台そのものを揺るがすものだと訴える。勝負は始まっている。懸かっているのは、まさにサッカーの未来そのものだ。
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