マンチェスター・シティは、プレミアリーグの財政規則への重大な違反に関して問われた全ての訴因について、独立委員会から有罪と認定された。委員会は、クラブが収入を人為的に水増しし、費用を圧縮した額が合わせて9億ポンド以上に上る計画の一環として、架空の商業契約を取り決めていたと判断した。混乱のなか、シティが異議を申し立てられる期限は10月2日(金)までとなっている。シティは公式声明で「クラブはプレミアリーグが主張する容疑について無実であり、その全ての立場を裏付ける包括的で反論の余地のない証拠が存在する」と主張した。
科される可能性のある処分の規模は前例がない。独立委員会には、勝ち点剥奪や高額の罰金から、トップリーグからの完全な除名まで、あらゆる処分を科す権限がある。仮にシティが除名された場合、イングランドサッカー界の統括団体であるFAに対し、サッカーのピラミッドへの復帰を申請しなければならない。イングリッシュ・フットボールリーグ(EFL)の規則では、新規加盟クラブは4部のリーグ2から始めなければならず、その決定は同リーグに加盟する全72クラブの投票に委ねられる。最終的な処分は、独立委員会による別の審理で決まる。審理は今季終了までに行われる見通しだ。
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